緊急事態宣言、東京アラートが解除され、経済が動き始めています。
新型コロナなどの感染症リスクへの対応が求められるニューノーマル時代の、集合研修についてお客様や施設からの情報をふまえて、コラムにしています。

研修開催時のガイドラインの作成を

まずは、集合研修やイベントの開催について、会社としてのガイドラインを作ることが大切です。
人財育成は経営にとって最重要項目であり、できれば集合研修を実施したいと思われている担当者は多いはず、それでも万が一感染してしまった場合のリスクを考えると担当者としてはなかなか動きだすことはできず、もどかしい状況かと思います。研修受講者や事務局担当者の不安を解消し、有意義な研修を実施するために、まずは会社としてのガイドラインを作成し、それに準じて計画をすることで機会損失を防ぎましょう。
すでに弊社にお問い合わせいただいているお客様の中には会社のガイドラインに沿ったオーダーをしてこられる企業も多く見受けられます。下記に一例を記載しましたので参考にしてみてください。

研修やイベントの内容や会社の方針によって項目は変わると思いますので、一つの例として独自のガイドラインを作成してください。

新しい集合研修のかたち

感染リスクをできる限り抑えた、新しい研修のかたちをご紹介します。

① 1開催の人数を減らし、開催回数を増やす

今までは50名、100名と大人数で開催していた研修などもできる限り細分化し、少人数、多開催に切り替える企業が出ています。そもそも少人数の方が研修効果は高いケースも多いことや、受講生の体調の観察もしやすいため集団感染のリスクを減らすことができます。

② 地方開催で移動リスクを低減する

少人数、多開催に切り替えれば色々な場所での開催が可能になります。
移動リスクを減らすという観点でも有効ですし、移動時間のロスを減らすこともできます。
重役の講話などもＷＥＢでやり易い環境になりましたし、エリアごとの開催は今後あたりまえになりそうな気がします。東京、大阪だけでなく各都市や逆に自然豊かな郊外での開催も人気が出てくるのではないでしょうか。

③ 研修欠席時の代案をきめ細かく用意する

モチベーションが高ければ高いほど、重要な研修には無理して参加をしたくなってしまいます。朝、体調に違和感があっても、少しくらい、と判断してしまうことを避けるために、代替日程や当日の連絡手順などをきめ細か設定し、受講生に不安を抱かせない工夫が必要になります。

④ ハイブリット型研修

自宅からＷＥＢ参加、講師が別の場所から遠隔で開催、各拠点を中継でつないで開催、などコロナ禍でもどうしても避けられない研修は、様々な工夫をされて開催していました。
これらの工夫は今後も研修の効率化のために利用できると思われます。
例えば、集合研修をＷＥＢ中継することで今まで参加できなかった方達にも機会を与えることができますし、講師が一人でも複数の会場とつながることができるので、人気の講師のスケジュールが確保できない、などの問題も解決できるかもしれません。
研修を全てデジタル化することは不可能ですが、デジタルとリアルを合わせたハイブリット型は今後主流になってくるのだと思われます。

貸会議室・研修施設の感染予防取り組み事例

研修や会議を受け入れる施設側もお客様の安全・安心のために徹底した感染予防策を講じています。

・スタッフのマスク着用、検温など健康管理の徹底
・会場、備品の定期的な消毒清掃
・お客様利用前の換気、換気機器の設置稼働
・消毒液の設置
・洗面所のエアーハンドドライヤーの停止

これらの基本的な対応はほぼすべての施設で実施されております。
この他独自の工夫をされている施設もあります。

・飛沫感染防止スタンド、透明シートの販売、レンタル
・非接触型体温計の貸し出し
・抗菌マスクケースの販売
・次亜塩素酸水の噴霧

※こちらの対応をされている施設の詳細につきましては弊社までお問い合わせください。

４．ご案内｜弊社データの開示について

いつもコラムをご覧いただきましてありがとうございます。

コロナ禍における弊社内データの公開は一旦終了とさせていただきました。

企業研修の開催動向やホテル、研修施設の動向など、弊社で収集した情報にご興味がある方は、個別にご相談いただけますと幸いでございます。

※お問い合わせフォームよりご連絡ください。

データ利用の主旨等によってはできる限りご協力をさせていただきます。